以下では、説明VIDEO(基本操作_会社見える化_Gshot)の補足説明を行っています。

「表示」エリアは、画面右上のボタンエリアで、グラフの表示方法をコントロールします。例えば、「月次」ボタンを押せば単月ベースの数値データを基にグラフが表示されますが、「年次」ボタンを押せば年次ベースの数値データを基にグラフが表示されます。 「抽出」エリアは、画面左上のエリアで、グラフの集計対象をコントロールします。例えば、「A社」を選択すればA社のみの数値データを基にグラフが表示されます。「表示」と「抽出」を組み合わせて使うことで、見たいデータをグラフ化します。

会社の経営管理は一般的に月次ベースで行われており、Gshotも月次ベースが基本になっています。表示できる期間は連続した84ヶ月(7年)です。常に今期までの7年間を表示するのが一般的ですが、例えば、今期から表示する、前々期から表示する等、表示期間は任意ですし、途中で変更することもできます。なお、84本も棒(グラフ)があると、その棒(グラフ)が何年何月のものか分かりずらいので、マウスをかざすと、吹き出しで、グラフの基礎データ(年月、項目名、金額等)が表示されるようになっています。

分解したい特定の月のグラフ(棒)をクリックすると、その月の部門別グラフが表示されます。例えば、クリックされた月次グラフが「抽出」エリアで既に「A社」に絞ってあった場合は、分解された部門別グラフもA社に属する部門のみが表示されます。つまり、分解された部門別グラフの数値合計(売上・粗利・利益等)は、常に分解前のクリックした1本の時系列グラフの値に等しくなります。この分解(クリック)前後の関係は、たとえ複雑な抽出を行っていたとしても、Gshot全体を通じて生きています。

グラフはクリックすると、そのクリックした部分が分解されます。分解されたグラフもまた、クリックすると、そのクリックした部分が分解されます。何階層の分解が行われるかは、グラフの種類によりますが、最終的には「数値」になります。分解された「数値」もまた、クリックすると、そのクリックした部分が分解され、より詳細な「数値」が表示されます。なお、分解ではなく単純にそのグラフの基礎数値が欲しい時は、「リスト」ボタンで表示します。

Gshotに表示される全ての数値は、「EXCEL」ボタンで、csv形式でダウンロードできますので、利用者がEXCELで2次加工することができます。Gshotに表示される全てのグラフは「リスト」ボタンで基礎数値を表示できますので、グラフの基礎数値もダウンロードの対象になります。一方でグラフは画面をハードコピー(コピペ)すれば、EXCELで利用できます。「管轄」キーの書換機能と組み合わせると、例えばA部長管轄店舗だけの種々のグラフや試算表なども簡単に作成できますが、それらもEXCELで2次利用できるということです。

その月の結果、つまり数値(売上、利益等)がどうだったのかを表すのが「月次」グラフです。おそらく、経営管理グラフを作成する場合、ほとんどの方が最初にこのグラフをイメージすると思います。そんな理由から、「月次」グラフを最初に持ってきていますが、実務上は、次の「年次累計」グラフを見て、その「対前期同月比」グラフを見て、その分析過程で、「月次」グラフを見て、その「対前期同月比」グラフを見る流れになると思われます。「月次」は年度の構成要素、そんな感じです。

「年度」でどうなっているのか、それを知るには、このグラフです。もちろん経営管理は毎月行うものですので、進行年度はグラフ(棒)の数は12本ありません。毎月グラフ(棒)の数が1本づつ増えていきます。左上の「抽出」エリアで特定の「会社」、「管轄」、「部門」を選択することで、選択した部門等の7年間の年度推移が直ぐに確認できます。なお、部門開設後7年経過していない部門等は、開設月よりグラフ(棒)が表示されますので、その前のグラフ(棒)は表示されず、開設から現在までの年度推移を確認することになります。

とある公認会計士の言葉に、「監査は比較に始まり、比較に終わる」という言葉がありました。経営管理も同じだと思います。「比較」は、ほとんどの経営管理項目に適用できます。「比較」により、異常点や要検討事項を抽出し、その抽出事項を掘り下げるプロセスです。左上の「抽出」エリアで特定の「会社」、「管轄」、「部門」を選択することで、部門等別の対前期同月比較を行い、要検討事項を発見したら、その場で直ぐに、月次や年次累計グラフを表示してみたり、クリックしてグラフを分解してみる等の検討を行うことができます。

上の対前期同月比グラフは年次累計額ベースのものであり、年度ベースでどれだけ増減が生じているのかを見ますが、この対前期同月比グラフは月次ベースのものであり、その月単月でどれだけ増減が生じているのかを見ます。どちらが優れているというものではなく、必要に応じて両者を使います。もちろんこのグラフも、左上の「抽出」エリアで特定の「会社」、「管轄」、「部門」を選択することで、部門等別での検討を行います。

1つの会社で経営を行っているのであれば、ここの選択枝は1つになりますが、例えば、5つの会社で経営を行っているのであれば、ここには6つの選択肢(5つの各会社名と選択をしないという1つの選択肢)が表示され、適宜選択を行うことで、各会社別のグラフを表示することも、全社合計のグラフを表示することも、瞬時に切り替えできます。なお、Gshotが扱う会社数に制限はありません。また、応用例になりますが、会社を跨いで同一の部門がある場合などは、その部門の状態をグループ全体と各会社別で切り替え表示することもできます。

会社経営管理は、「月別」に「部門別」に行う必要があります。説明VIDEOでは、約80の部門が選択肢となっていますが、Gshotが扱う部門数に制限はありません。また、部門設定はデータ積込時に過去7年遡って自由に行うことができますので、部門の新規追加、組み換え、名称変更等も自由に行えますので、現在の部門設定に合わせて期間比較性を維持することができます。また、部門名を利用した曖昧一致・不一致抽出機能がありますので、特定の部門群をまとめたグラフも作成できます。

特定の「部門」での集計も必要ですが、場合によっては複数の部門群での抽出を行う必要も出てきます。例えば、部門が各店舗で、それを地域毎に集計したい場合等です。このような場合に、「管轄」を利用します。各「部門」には、Gshotデータ作成時に、適切な「管轄」を設定しますが、利用者がインターネット上で適宜、書き換えることができますので、説明VIDEOにあるように、例えば、A部長管轄部門のみの集計なども利用者が適宜行うことができます。また、この機能をうまく使うと、特定の「部門」を複数の「管轄」に含めることができます。

以上で、補足説明を終わります。